飲食店を開業したいけれど、「初期費用を抑えたい」「立地の良い場所で始めたい」と考える人に人気なのがコンビニの居抜き物件です。
近年、コンビニ業界の再編や閉店増加により、好立地な居抜き物件が市場に多く出回るようになりました。
本記事では、初心者にも分かりやすく、コンビニ居抜き物件を活用して飲食店を開業するためのポイント・注意点・成功のコツを徹底解説します。
「居抜き物件」とは、前のテナントが使用していた設備・内装を引き継いで利用できる物件のことです。
コンビニの場合、以下のような設備が残っているケースが多いです。
これらの設備を再利用することで、初期投資を数百万円単位で削減できる可能性があります。
コンビニは、人通りや車の交通量が多い場所に立地していることがほとんど。
そのため、開業初期から一定の集客が見込めます。
特に、幹線道路沿い・駅前・住宅地の角地などは、飲食店にとっても理想的な立地です。
新築物件に比べ、設備や内装が流用できる分、工事費が安く済みます。
例えば、通常の飲食店開業に必要な初期費用が「1,000万円～1,500万円」だとすると、居抜き物件なら「500万～800万円」で開業できることもあります。
内装工事や設備の搬入が不要なため、契約から開業までの期間が短縮できます。
早ければ1～2か月でオープンできるケースもあります。
水道、電気、ガスなどのインフラがすでに整備済みのため、飲食店営業許可の申請もスムーズ。
電力容量や排水設備の容量も十分な場合が多いです。
コンビニ居抜き物件にはメリットが多い一方で、注意点もあります。
コンビニは「セルフ販売型」なので、厨房スペースが小さく、調理導線を確保しづらいことがあります。
改装工事の際は、動線設計をしっかり見直すことが大切です。
冷蔵庫や空調などが古く、修理費がかかる場合があります。
また、食品販売用のショーケースなどは飲食調理には不要なため、処分費が発生することも。
コンビニの外観（屋根形状・看板枠）がそのままだと、業態変更の印象が薄くなり、リブランディングが必要です。
外観デザインを一新して「飲食店」としての魅力を出しましょう。
フランチャイズ跡地の場合、「同業禁止」や「同一業態禁止」などの契約制限があるケースがあります。
必ず契約前に不動産会社・オーナーに確認を。
地域密着型の不動産会社は、未公開の掘り出し物件を持っていることも。
「飲食店可」「コンビニ跡地」で条件を伝えるのがおすすめです。
近所の閉店予定コンビニを見つけたら、オーナーに直接交渉するケースも。
タイミング次第では、設備をそのまま譲ってもらえることもあります。
居抜き物件でも融資を受けることは可能です。
ただし、再利用設備の評価や改装費の明確化が重要です。
金融機関は「収益性」と「事業の実現可能性」を重視します。
「この立地でなぜこの業態を選んだのか」をロジカルに説明できる計画書を作りましょう。
コンビニ跡地はスペースが広く、駐車場もあるため、以下の業態が向いています。
一方で、狭いキッチンで高火力を使う焼肉店などは設備改装費が増えやすい点に注意。
コンビニ跡地のある地域は、もともと「日常動線上」にある立地。
そのため、近隣住民の利用頻度の高いメニュー（朝食・ランチ・軽食）を中心に設計するのが成功のカギです。
外観がコンビニのままだと「入りづらい」印象を与えることがあります。
ロゴ、看板、外装カラーを変え、「まったく新しいお店」という印象を与えましょう。
コンビニ居抜き物件は、
・好立地
・初期費用の削減
・スピーディーな開業
という大きなメリットがある一方で、
間取りや設備の制約、契約条件には注意が必要です。
しかし、立地条件を活かし、地域ニーズに合わせた業態を選べば、非常にコスパの良い開業方法になります。
特に、初めて飲食店を開く人にとっては「理想の第一歩」となる選択肢です。
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