飲食店の原価率の正しい考え方は?「30%ルール」の落とし穴と利益を残す計算術
原価率とは?飲食店経営の“体温計”
.jpg?width=281&height=244&name=22822273%20(1).jpg)
原価率とは、「売上のうち、原材料費が占める割合」のことです。
飲食店では、この数字が経営の“健康状態”を表す指標になります。
たとえば、1,000円で販売するパスタの食材費が300円なら、原価率は30%。
原価率 = 原価 ÷ 売上 × 100
つまり、原価率が高ければおいしい料理を出せても利益が出にくく、
低すぎるとコスト削減ばかりでクオリティが下がり、リピート率が落ちるリスクがあります。
重要なのは、「原価率を下げること」ではなく、「適正なバランスを取ること」です。
「原価率30%」という常識の背景は?
飲食業界では長年、「原価率30%・人件費30%・その他経費40%」が理想のバランスとされてきました。
この“30%ルール”が広まったのは、チェーン展開する居酒屋やレストランの損益モデルがベースになっているためです。
しかし、現代では次のような理由でこのルールは通用しにくくなっています。
-
・食材・光熱費の高騰
-
・働き方改革による人件費上昇
-
・SNS集客などマーケティングコストの増加
-
・多様化する業態(カフェ・キッチンカー・ゴーストレストラン等)
つまり、「原価率30%」という数字をそのまま信じると、現実とのギャップが生じてしまうのです。
業態別にみる原価率の“適正範囲”は?
| 業態 | 適正原価率 | 解説 |
|---|---|---|
| 居酒屋・バル | 28〜35% | ドリンク比率が高く、全体でバランスを取る。 |
| ラーメン店 | 25〜30% | スープ原価が高くても回転率でカバー。 |
| カフェ・ベーカリー | 20〜30% | 原価低め、利益率を確保しやすい。 |
| 焼肉・寿司・高級レストラン | 40〜60% | 食材勝負。単価と満足度で勝負。 |
| テイクアウト・デリバリー専門 | 25〜35% | 家賃・人件費を抑えた分、原価に回せる。 |
重要なのは、**「利益をどこで生むか」**です。
食材原価が高い業態でも、客単価やリピート率を上げる仕組みがあれば十分に成り立ちます。
「30%ルール」に潜む落とし穴は?
.jpg?width=483&height=362&name=22035222%20(1).jpg)
落とし穴①:数字だけで判断してしまう
原価率が低くても利益が出るとは限りません。
たとえば、低原価メニューばかり出しても客単価が下がれば、売上総利益は減少します。
逆に、原価率が高くても集客力のある看板メニューがあれば、全体では黒字になることもあります。
落とし穴②:ドリンク・サイドメニューを無視している
多くの飲食店では、ドリンクやデザートの利益率が高く、
それで料理の高原価をカバーしています。
「料理だけで30%以内」と決めてしまうと、メニュー設計が硬直化します。
落とし穴③:仕入れや廃棄ロスを見落としている
理論原価(レシピ上の原価)と、実際の原価(廃棄や仕入れ誤差を含む)は違います。
この差を把握しないと、思わぬ赤字を生む原因になります。
正しい原価率の考え方:「メニュー単位」でなく「店舗全体」で管理
飲食店経営の原価率は、“平均値”で考えるのが鉄則。
一つひとつのメニュー原価にこだわるよりも、全体の売上構成で利益をコントロールします。
たとえば次のようなケースを考えてみましょう。
| メニュー | 販売価格 | 原価 | 原価率 |
|---|---|---|---|
| 看板メニュー(高原価) | ¥1,200 | ¥480 | 40% |
| 定番メニュー(平均原価) | ¥900 | ¥270 | 30% |
| ドリンク(低原価) | ¥500 | ¥100 | 20% |
この3品を同じくらい売った場合、全体の平均原価率は約30%になります。
つまり、「看板商品で集客し、利益率の高いメニューで補う」構成が最も効率的です。
原価率の計算と管理方法は?
以下は、ExcelやGoogleスプレッドシートにそのまま使える原価率計算テンプレートの基本構造です。
| メニュー名 | 販売価格(税込) | 原価(食材費) | 原価率 | 売上構成比 | 実原価率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 〇〇定食 | 1,000円 | 300円 | =C2/B2 | 40% | =D2×E2 |
| △△パスタ | 1,200円 | 420円 | =C3/B3 | 35% | =D3×E3 |
| ドリンクA | 500円 | 100円 | =C4/B4 | 25% | =D4×E4 |
| 合計平均 | =SUM(F2:F4) |
使い方
-
メニュー価格と食材原価を入力
-
「原価率(%)」は「原価÷販売価格×100」で自動計算
-
売上構成比(各メニューの売上割合)を入れる
-
最後に実原価率を合計して、店舗全体の平均を算出
これにより、「どのメニューが利益を押し上げているか」「どこで無駄が出ているか」が一目でわかります。
原価率を下げずに利益を上げる3つの戦略とは?
.jpg?width=436&height=327&name=2600392%20(1).jpg)
① ロスを減らす(仕込みと在庫管理)
冷蔵庫の在庫を見える化し、使い切る工夫を徹底。
仕込み過多や食材の重複を防ぐだけで、原価率が自然に改善されます。
② 単価を上げる(価値訴求)
「値上げ=悪」ではありません。
食材のこだわりや調理の工夫をしっかり伝えることで、お客様の納得単価を引き上げましょう。
③ メニュー構成を最適化する
原価率の高い看板メニューを軸に、低原価のサイド・ドリンクを組み合わせることで、
「魅力+利益」を両立させるバランスが作れます。
高原価でも成功している店の特徴は?
原価率が40〜50%あっても黒字経営を続けている店は少なくありません。
共通しているのは、次の4つです。
-
1. ブランド価値やコンセプトが明確
-
2. SNSで強いファン層を形成
-
3. 店主・スタッフのストーリー性がある
-
4. 無駄のない小規模経営で固定費を抑えている
つまり、「数字」ではなく「体験価値」で勝負しているのです。
原価率が高くても、“また来たい”と思わせる店は利益を生み続けます。
まとめ:原価率は「数字」ではなく「戦略」で決める
「原価率30%」という言葉に安心してはいけません。
大切なのは、自分の店のコンセプト・立地・客層に合わせて最適な原価率を設計すること。
-
・原価率は“目安”であり、目的ではない
-
・メニュー全体で利益構造を考える
-
・毎月の実績を分析し、柔軟に調整する
飲食店経営は「数字」と「感性」の両輪です。
原価率を“抑える”より、“活かす”発想で、強い経営体質を作っていきましょう。
